情報の正確性は、報道の基礎であり、日々の地道な活動により維持されるものです。日本報道検証機構は、日本の報道の底上げのために欠かすことのできないユニークな活動を展開しており、その志の高さとともに応援いたします。

鈴木 健, スマートニュース株式会社代表取締役会長

東日本大震災以降、メディアの報道に対して疑心暗鬼に陥る人々が増えたように思います。私たちメディア人にとって視聴者や読者からの信頼は何事にも変えがたい大切なものです。

メディアへの疑心暗鬼を払拭するには報道内容に関する内側からの検証体制を確立することです。GoHooの活動がそうしたメディア文化の発展に寄与すると思っています。

ぜひ、継続的な活動が実現されますよう応援しています。

堀 潤, 8bitNews 代表（元NHKキャスター）

情報の信頼性評価は、私たちニュースアグリゲータにとっても重要な課題です。応援しております！！

浜本 階生, スマートニュース株式会社代表取締役社長

冤罪は、捜査権力の初動ミスと彼らの引く勇気の欠如を背景に構造的に起こっています。それを抑止するためにメディアが社会の木鐸として機能することの責任は大きいものですが、彼らを監視する「メディアのメディア」は社会の要請だと思います。

また、メディアの質の低下が問われる中、責任はメディアだけではなく、国民のメディア・リテラシーの低さにもあると思っています。しかし我々国民が、非難のための非難ではなく、建設的に非難するためには意識の高い水先案内人が必要です。

八田 隆, 元クレディ・スイス証券（集団申告漏れ事件で起訴され無罪確定）

GoHooの無い社会なんて、火災報知機の無い建物みたいなもんだ。間違って炎上しそうな火種をいち早く見つけ出して警鐘を鳴らしてくれるGoHooは、社会の必需品。

下村 健一, 慶應義塾大学特別招聘教授（元TBSキャスター・元内閣審議官）

企業にとって、CSR（社会的責任）を果たすための最大の作業は、社会との「対話」である。もちろん、メディアも同様だ。日本のメディアにとって、日本報道検証機構は、良い対話相手として、これまでに無かった存在だ。お互いの切磋琢磨を期待したい。

森 摂, オルタナ編集長（元日本経済新聞記者）

報道は一般に真実だと受け止められがちだ。実際には誤報や、事実の正確さを欠く報道が少なくない。そのことに警鐘を鳴らす機関がなかった。GoHooがそれを行うという。メディアが「襟を正す」機会を提供することを強く期待したい。

草野 厚, 慶應義塾大学教授（元NPOメディア検証機構理事長）

誤報の指摘は一見、メディア批判ですが、実はメディアへの応援でもあります。新聞やテレビに期待するからこそ、熱心に真剣に報道を検証するのです。こういう機構を熱望していました。

北村 肇, 株式会社金曜日社長（元サンデー毎日編集長）

マスメディアは無謬性を自らのアイデンティティにしているのでこの試みは痛いところをつくでしょう。自己改革のきっかけになることを期待したい。

梓澤 和幸, 弁護士（報道被害救済弁護士ネットワーク設立メンバー）