メディアウオッチ100に寄稿しました

当機構代表・楊井人文が会員制電子評論誌「メディアウオッチ100」の2013年9月23日号(第386号)に「痛ましい事故に輪をかける惨い実名報道」と題して記事を寄稿しました。

なお、これまで同誌には下記のように複数の記事を寄稿しておりますが、これらの内容は楊井個人の見解であり、当機構を代表するものではありません。

  • 消費増税 安倍首相の『最終決断』を競って報じる前に…(2013年9月13日号、第382号)
  • 韓国人徴用訴訟「敗訴確定時に賠償意向」 産経の報道は不見識(2013年8月26日号、第374号)
  • 薄熙来初公判、罪状認否の速報で混乱あり(2013年8月23日号、第373号)
  • 麻生副総理のナチス発言にみる『失言』報道のあり方(2013年8月2日号、第369号)
  • TPPの知財交渉権を放棄?甘利担当相は「完全な誤報」と指摘(2013年7月10日号、第359号)
  • 報道番組でコメンテーターが「鳩山元首相を逮捕せよ」と発言(2013年7月5日号、第357号)
  • 事件報道で使われる「立件」―この不可解な用語(2013年6月17日号、第349号)
  • 共通番号法、実は「一元管理」ではなく「分散管理」(2013年6月3日号、第343号)
  • 「中国紙『沖縄の領有権主張を示唆』」は完全なミスリード(2013年5月15日号、第335号)
  • プーチン大統領「等分解決方式に言及」の報道について(2013年5月3日号、第330号)
  • ボストン爆破事件 「容疑者に黙秘権認めぬ方針」は不正確(2013年4月24日号、第326号)
  • 「F-35A価格高騰」報道の事実誤認と本当の問題(2013年4月22日号、第325号)
  • 石川議員辞職“特報”への疑問(2013年4月12日号、第321号)
  • PC遠隔操作事件―ほとんど報道されない弁護側の主張(2013年3月8日発行、第306号)
  • PC遠隔操作事件の初期報道を検証する(下)(2013年2月27日発行、第302号)
  • PC遠隔操作事件の初期報道を検証する(上)(2013年2月22日発行、第300号)
  • クルーグマン教授のアベノミクス評 毎日新聞誤訳疑惑の真相(2013年1月23日発行、第287号)
  • 朝日新聞の危険な火遊び(2013年1月16日発行、第284号)
  • 今こそイラク戦争開戦の検証を(2012年12月28日発行、第279号)
  • 中日新聞の社説にみたジャーナリズム精神(2012年12月19日発行、第275号)
  • 「北朝鮮ミサイル発射」報道への疑問(2012年12月14日発行、第273号)
  • マスコミの誤報検証サイトを立ち上げて…(2012年11月30日発行、第267号)